建売住宅における「仲介手数料」4つのパターン

建売住宅における「仲介手数料」4つのパターン

2022年3月16日
クラスイエ

建売住宅を購入する際の、
 仲介手数料
について知りたい。

こんなテーマに関する記事です。

クラスイエ

建売住宅を購入する際の仲介手数料には、ケースによっていくつかのパターンにわかれます。それらの内容についてわかりやすく説明しています。


クラスイエ

実は、
 建売住宅の購入の際の仲介手数料
について、
 4つのパターン
があります。

初めて住宅を購入される際は、
 仲介手数料
に関して、あまり、詳しくない場合もあり、最初に案内をした不動産会社の担当者の説明で確認するケースがほとんででしょう。

パターンとしては、
 ・一般的な仲介
 ・売主が直接販売している物件(仲介手数料が無い)
 ・買主側の仲介手数料が無料のケース(いわゆる、「片手」と呼ばれる形態)
 ・仲介手数料を定額にしているケース

になります。

ケースごとに、内容をみてみましょう。

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一般的な仲介の場合

クラスイエ

一番、一般的なケースとしては、
 物件価格×3%+6万円+消費税
という計算になります。

※厳密には、400万未満の物件は、計算式が異なりますが、建売住宅の場合は、間違いなく400万円を超えますので、上記計算となります。

ですので、例えば、3000万円の建売住宅の場合は、
 3%+6万円+消費税 = 105.6万円
が仲介手数料となります。

このケースの場合、仲介手数料自体は、どの不動産会社でも同じになりますので、注意点としては、
 どの不動産会社を選ぶか
という点になります。

つまり、仲介手数料の金額は同じでも、
 不動産会社、あるいは、不動産会社の担当者
によって、
 その品質の差
があるということです。

悪い例としては、不動産会社によっては、
 売上げの数字だけを追っていて、あまり、顧客目線での対応がない、
あるいは、極端な場合、
 申し込み、契約を急かす
といったことを行うケースもあります。

ですので、
 安心できる不動産会社を選定すること
が大切となってきます。

売主が直接販売している物件

新築建売の物件の中には、
 売主の為、仲介手数料がありません
という表示をしているケースがあります。

これは、
 建売住宅を建築した会社
が、不動産会社を通さずに、直接、販売するケースです。

この場合、売主が直接販売する為、
 仲介がなく、仲介手数料も発生しない
ということになります。

つまり、
 建売住宅を建築した会社が、「自社で営業担当者を抱えて販売」する
というタイプになります。

仲介手数料が発生しないので、一見、お得な感じもしますが、通常は、
 販売価格自体は、自社の営業経費も含んでの設定
になります。

ですので、物件を選定する際には、仲介手数料の有無は、参考程度にとらえて、あくまで、
 その物件の良し悪し
で判断することが重要と言えます。

買主側の仲介手数料が無料のケース

クラスイエ

不動産会社の中には、
 新築建売物件の仲介は、「買主側の仲介手数料を無料」
に設定している会社もあります。

都心部の不動産会社で、新築建売の仲介をメインにしている不動産会社の中には、こういった設定をしている会社があります。
この場合、
 売主である建売住宅を建てた会社から仲介手数料をもらう
ので、
 買主側の仲介手数料は無料で設定
するということになります。

この場合の注意点としては、
 安心して取引ができる不動産会社かどうか
を見極めるということになります。

つまり、
 買主側の仲介手数料は無料で設定
している不動産会社は、傾向として、営業色が強い傾向にあり、
 いかに多くの契約をとるか
という点に主眼をおいているケースが見受けられるからです。

もちろん、しっかりと対応してくれる会社もあります。
ただ、中には、
 申し込みや、契約を急がせる
といったことや、
 住宅ローンや、契約に関するしっかりとした説明、対応が不十分
といったことがありますので、注意しましょう。
もっとも、通常の仲介手数料の設定をしている不動産会社でも、同様のことは起こりえます

仲介手数料を定額にしているケース

クラスイエ

最近は、
 仲介手数料を定額
に設定している不動産会社もいくらか増えてきました。

定額にする根拠としては、
 不動産取引に関わる業務の内容は、物件価格の高い、安いに関わらず、一定の工数となる場合が多い
ということが上げられます。

つまり、一定の品質の物件であれば、
 3,000万円の物件も、5,000万円の物件も、仲介に関わる工数自体は、あまり大差ない
ということが言えます。

ですので、必要経費や利益も含めて、
 一定の金額
を設定して、それをもとに、仲介手数料を定額設定とするようなケースです。

但し、手間がかかるような物件の場合は、定額の設定は難しくなります。
ですので、
 定額制を設定している会社の場合、条件を設定する
場合が多いので、その内容を確認して判断することになります。

また、定額制の会社の中には、かなり低い金額に設定して、そのかわり、リフォームの発注などの条件をつけているようなケースもありますので、事前に、条件等があるかもチェックしておきましょう。

さいごに

クラスイエ

新築建売を検討される際には、販売する会社の形態によって、上記のような仲介手数料の設定になります。

ただ、あくまで、
 その物件自体のロケーション、立地状況、建物自体の品質、間取り、価格等
が条件に合致しているかが重要となり、
 手数料の設定は、付随的な要素
となります。

また、手数料の設定の前に、
 不動産会社がしっかりと対応してくれる先かどうか
が重要となります。

以上、建売住宅における「仲介手数料」4つのパターンについてでした。

クラスイエ